Microsoft Teamsのオンライン会議は結構疲れますね。今週は知らない間に予定が次々に入ってしまい、参りました。外付けWebカメラの調子が悪く(こちらも品切れなのですね)、ノートPCから接続しているからかもしれません。先日帰着が間に合わずKメダ珈琲店からつなげた際に、音声はイヤホンで聞いていましたが、独り言をブツブツ言っていると奇異に思われたような気もします。
新しいデジタルビデオカメラが、急に故障しました
すぐに販売店経由で修理に出しましたが、ストックは約一週間分しかないため、非常に不安です。情報化推進室で予備の機械を借りることが出来ましたが、一週間が限度とのこと、それまでに戻って来ない場合は、再度購入しなければならなくなりそうです。
代替機は少し古い機種で解像度が低いため、ホワイトボードの文字を大きく書かなければならず大変ですが、贅沢を言ったらバチが当たりますよね。コンパクトデジカメも試してみましたが、やはり長時間のビデオ撮影には不向きであることが分かりました。
ハンドソープが品薄のようです
P.S. アマゾンでも価格が高騰していました。ちなみに、固形石けんはお店に普通に置いてありました。
K川検事長の賭け麻雀辞職について
2週連続のピアノ練習
先週に引き続き、放課後?のピアノ練習1-hourです。急に思い付いて直前に予約したため、アップライトの部屋が空いていませんでした。グランドピアノは音も綺麗ですが、料金3割増しは正直痛いです。
約4ヶ月ぶりのピアノ練習
キャンパスに咲く花が綺麗です
我々も原則在宅勤務が続いていますが、もうすぐオンライン授業が始まるため、授業動画を撮影するために毎日出勤しています。
国会議員の歳費削減の問題(政党交付金を廃止すべきでは?)
本日のショウノミクス(Vol.100)は、国会議員の歳費削減の問題について取り上げます(おかげ様でショウノミクスの投稿記事は100回になりました)。1年間と区切って毎月の歳費を129万円から103万円に2割減らし、議員全体では約22億円の節約になります。2割では不十分なのでもっと減らすべき、議員の数を大幅に減らすべき、という意見も出ていますが、私の考えは少し異なります。
仮に歳費を半額カットにしても節約額は約55億円で一年限りですし、国会議員の数を50人減らしても、節約額は最大50億円です。
そこで提案です。歳費カットも議員数削減もしなくて良いので、政党助成金(政党交付金)を廃止すべきではないでしょうか?年額約320億円ですので、十年間では3,200億円の節約になります。
そもそも、企業献金を廃止して個人献金に移行する、という趣旨で政党助成金が導入されたにもかかわらず、約束は反故にされて企業献金額は全く減らず(政治家個人への企業献金は禁止されましたが、政党や政治資金団体への企業献金は認められていますので、まさにザル法で抜け穴だらけです)、個人献金も増加の一途を辿り、その上打ち出の小槌!の政党助成金を受け取るのでは、国民は納得しないと思います。一刻も早く政党助成金を廃止し、我々の税金で政治家を養う?ことを止めるべきだと考えます。
P.S. ちなみに、歳費以外に文書通信交通滞在費100万円と立法事務費65万円(会派に支給)が毎月支払われますので、給与全体に占める削減分の割合は2割ではなく、たったの8.8%です。
新型コロナの影響による大学の生活苦境の問題について
9月入学・新学期スタート案について
本日のショウノミクス(Vo.98)は、ここ数日記事を賑わしている9月入学・新学期スタート案について議論します。正直私も賛否を決めかねていますが、導入する場合の注意点を3点程列挙します。
最初に、小中高等学校、専門学校、大学や大学院、幼稚園に至るまで、全て5ヶ月後ろ倒しにしなければならない、という点です。例えば、2014年4月2日から2015年4月1日までに生まれた子供は本年4月から小学生になりましたが、これを2020年9月からに、すなわち6歳5ヶ月以上7歳5ヶ月未満の子供が小学校に入学することになるため(中高大学なども同様!)、法改正が必要になります。
2点目は、幼稚園や小学校の入学から大卒・院卒者の就職まで、全て一括で同時期に変更しなければならないため、影響が大きいです。大学のカリキュラム改訂などで行われている年次進行での変更は無意味で、一例ですが、次の入社式は2021年9月で統一しなければなりません。従って、就活スケジュールも大幅見直しが必要になります。
最後に、本当に夏休み、お盆頃までに新型コロナが終息するのか、という懸念です。もし感染流行が収まらなかった場合でも再変更は出来ません。この点の見極めが重要ではないでしょうか?
PCR検査のサンプル調査が必要な時期ではないでしょうか
今回のショウノミクス(Vol.97)も引き続き新型コロナについて取り上げます。東京都で2日連続、新規感染者が2桁になりましたが、これは土日は検査人数自体少ないため、さしたる意味はありません。検査人数および感染者数、すなわち陽性率が重要というのは、よく言われている通りです。
さて、本題に入りますが、GW明けに緊急事態宣言を解除すべきかどうか、地域(都道府県)によって状況は異なりますが、サンプル調査が必要な時期に来ているのではないでしょうか?
もちろん完全にランダム抽出というのは難しいですが、各地域の駅、スーパーやコンビニ、公園等で任意で協力を募ってドライブスルー検査を行い、感染率を調べたらいかがでしょうか?(小規模な調査でも出来る範囲で地点を増やしたらどうか?)
そうすれば、年代別や男女別に地域毎のおおまかな感染率が推測でき、緊急事態宣言解除の是非の判断材料の1つになるのではないでしょうか?希望する方には陽性であった場合に実費を徴収して結果を伝えても良いと思います(ちなみに献血では血液の病気があっても、すなわち献血に使えない血液であっても、本人には通知しません)。
もっとも、クラスターが各地域で発生している状況では、現行の検査数で手一杯なため、そのような余裕は全く無いのかもしれませんが…
オンライン授業の動画作成と在宅勤務について
今週初めから連休明けまで原則在宅勤務になりましたが、ホワイトボードや黒板がないため、オンライン授業のビデオ撮影のために週2~3回程度(半ドンの場合もあり)出勤しています。番組収録時のみTV局に出向き、何本かまとめて撮る、といった感じでしょうか?
しかし、プロデューサー、カメラマン、AD、アナウンサー、クリエーター?(単なる動画編集です)と全部自分でしなければならず、1人5役!のため、非常に大変です。正直アシスタントが欲しい、と思いました(笑)。
ただし、一番時間がかかるのは講義動画の作成ではなく、無料の統計パッケージRの操作手順を音声動画にする大学院の授業であることが分かりました。慣れていないためか、動画キャプチャーも結構厄介です。
休業要請に従わない施設名公表の指針について
今回のショウノミクス(Vol.96)は、実施調査の上での事前通知を要件とした、政府による休業要請に従わない施設名公表の指針について取り上げます(以下の記事参照)。パチンコ店などを想定とのことですが、本当に効果があるのでしょうか?
「改正特措法の第24条および第45条には罰則規定がない」「補償なき休業要請が有効か?」という問題点はともかくとして、私は逆効果だと思います。休業要請に従わない施設名や場所などを都道府県のHP等で公表出来るとのことですが、「うちの近くのパチンコ店は全部休みだけど、ここに行けば開いている」とかえってお客が集まるのではないか?お店にとってもタダで広告を出してもらえてラッキー!と考える経営者がいても、不思議ではありません。
私がひれくれているだけかもしれませんが、日本人は概して勤勉で真面目と言われていますが、全て性善説で考えて良いのか?疑問に感じました。
P.S.これだけ感染リスクや重症化リスクが騒がれているので、杞憂かもしれませんが…